２００８年ももう４分の一が過ぎ、外国株式市場は、年初めから荒い動きとなってい
ます。
日本にとって、米国の動向が一番気になるところですが、１月に米国景気に対する悲
観的な見方が強まり、米国を含む外国株式市場は下落基調となりました。
サブプライム問題は、米国をはじめ外国株式市場に大きな影を落とすことになり、今
なお傷はいえていません。
これまで好調な数字をたたき出していた外国株式の中でも新興国市場ですが、こちら
も軒並みマイナス基調となり、混沌とした動向となっています。
このような外国株式市場に対して、日本の市場においても、反発する理由などあるわ
けはなく、円高や株安の２００８年となっています。
こうした動きの中、外国株式市場の行き先ですが、とりあえずは大きな上げというの
は見られませんが、下落基調がいつまで続くかということです。
近年、日本からの外国株式投資は急ピッチで増大し、世界の株式市場での我が国投資家の動向が一段と注目されています。
日本の投資家が外国株式に投資できるようになったのは、１９７１年からです。
当初、外国株式に投資できたのは、欧米の主要８市場に限られていましたが、その後、７７年には香港、シンガポール市場など東南アジア市場が、８４年から８５年にかけては、ストックホルム、ヘルシンキなど北欧の市場が加わり、現在は３３カ国、４３市場が投資対象市場となっています。
世界の主要市場はすべて含まれており、外国株式投資の国際化本番といったところです。
ところで、この投資対象市場は、投資家保護を図るため、日本証券業協会の自主規制により協会が指定する市場に限定されています。
これを指定外国有価証券市場といいます。
これらの外国株式市場の中には、世界的に知名度の高いＩＢＭ、ゼネラル・エレクトリックなどの超大型企業の株式や、発足後間もないベンチャー企業の株式があります。
また国際石油、宇宙航空、病院、金鉱、資源、農園など、わが国には見当たらない企業の株式も数多く、投資範囲はきわめて多岐にわたります。
物色できる銘柄がバラエティに富んでいることが、外国株式投資のメリットであり妙味でもあるわけです。